GMOオフィスサポートは初期費用0円・郵便転送料込みという料金設定で、バーチャルオフィスのなかでもコスパの高いサービスだ。筆者も実際に利用していて、総合的には満足している。
ただ、使い始めてから「ここは契約前に知っておきたかったな」と感じたことがいくつかあるのも事実だ。
この記事では、GMOオフィスサポートを半年以上使っている筆者が、契約前に知っておくべきデメリットと注意点を正直にまとめた。良い面ばかり見て契約すると後悔する可能性もあるので、ぜひ判断材料にしてほしい。
運営者 IT系の事業を2名で運営している。GMOオフィスサポートの住所で法人登記し、銀行口座・クレカも開設済みだ。
郵便物の写真閲覧に月額1,100円かかる
GMOオフィスサポートを使い始めて最初に「これは不便だな」と感じたのが、届いた郵便物の内容が転送されるまでわからないという点だ。
GMOオフィスサポートでは、郵便物が届いても中身はもちろん、何が届いたかの通知すら標準では届かない。届いた郵便物の写真を確認するには「郵便物到着通知オプション」に加入する必要があり、月額1,100円（税込）が別途かかる。
週1転送プランなら最大1週間、月1転送プランなら最大1ヶ月、何が届いているかわからない状態が続くわけだ。筆者は週1転送プランを使っているが、正直なところ「何か届いたっぽいけど中身がわからない」というのは地味にストレスだった。
筆者はどう対処しているか
結論から言うと、郵便物到着通知オプションには加入していない。月1,100円は年間で13,200円。せっかくコスパでGMOを選んだのに、オプション料金でその優位性が薄れてしまう。
対処法として、重要な書類が届く予定があるときだけ気をつけるようにしている。たとえば銀行口座の開設後やクレジットカードの申し込み後は、転送のタイミングを意識して待つ。普段の郵便はほとんどDMか広告なので、転送されてから確認すれば十分だ。
郵便物の頻度が多い事業（ECサイト運営で返品対応が多いなど）を想定している人は、この点をよく考えたほうがいいだろう。逆に、筆者のようにIT系の事業でほぼ郵便物が来ない場合は、そこまで気にならないかもしれない。
電話転送・電話代行サービスがない
GMOオフィスサポートには電話関連のサービスが一切ない。電話番号の貸し出しも、電話転送も、電話代行もなし。これはGMOオフィスサポートの明確な弱点だ。
バーチャルオフィスに電話サービスを求めている人は一定数いる。法人として固定電話番号が必要だったり、営業電話の一次対応を代行してほしかったりする場合だ。
他社を見ると、レゾナンスは月額3,850円〜で電話転送と電話代行に対応している。ワンストップビジネスセンターも電話秘書サービスを提供している。電話サービスの有無は、GMOオフィスサポートと他社の一番大きな差別化ポイントといえる。
気にならない人はどんな人か
筆者はこの点をまったく気にしていない。理由は単純で、事業上、固定電話番号が不要だからだ。
IT系の事業で取引先とのやり取りはメールかチャットが中心。お客さんからの問い合わせもWebフォーム経由で対応している。個人の携帯番号があればビジネス上は困らない。
ただし、以下のような場合は電話サービスのあるバーチャルオフィスを選んだほうが無難だ。
- 名刺やWebサイトに固定電話番号を載せたい
- 取引先から「固定電話がない会社は信用できない」と言われる業界にいる
- 営業電話が多く、一次対応を任せたい
こういった方は、バーチャルオフィスおすすめ8選で電話サービスのあるサービスも比較しているので、そちらを参考にしてほしい。
会議室は一部拠点のみ
GMOオフィスサポートには渋谷・三軒茶屋・横浜・名古屋・大阪梅田・心斎橋・京都・神戸・福岡博多・福岡天神の10拠点に会議室がある。ただし全19拠点中10拠点のみなので、自分が利用する拠点に会議室があるかは事前に確認が必要だ。
DMMバーチャルオフィスやレゾナンスは全拠点に会議室が完備されているし、ワンストップビジネスセンターは会議室利用を売りにしている。お客さんとの対面での打ち合わせが定期的にある事業で、会議室が必須なら全拠点対応のサービスのほうが使い勝手がいいはずだ。
とはいえ、この点も筆者は問題に感じていない。対面の打ち合わせが必要なときは、カフェかコワーキングスペースの会議室を使えば済む。バーチャルオフィスの会議室はそもそも拠点に行かなければ使えないので、自宅からの距離によっては外部の会議室を借りるほうが便利な場合も多い。
来客対応が月に何度も発生する事業なら、むしろレンタルオフィスとの比較も検討すべきだ。バーチャルオフィス自体が向いていない可能性もある。
最低契約期間が12ヶ月で、お試し利用ができない
GMOオフィスサポートの最低契約期間は12ヶ月だ。「まず1ヶ月だけ試してみよう」ということができない。
バーチャルオフィスをはじめて使う人にとって、12ヶ月の縛りは心理的なハードルになる。「使ってみて合わなかったらどうしよう」と不安になるのは当然だ。
ちなみに、他社の最低契約期間と比較してみると以下の通りだ。
| サービス | 最低契約期間 |
|---|---|
| GMOオフィスサポート | 12ヶ月 |
| DMMバーチャルオフィス | 12ヶ月 |
| レゾナンス | 1ヶ月 |
| NAWABARI | 1ヶ月 |
こう見ると、大手のGMOやDMMは12ヶ月、比較的小規模なサービスは1ヶ月から利用可能というパターンが多い。
筆者が12ヶ月契約を受け入れた理由
正直なところ、12ヶ月の縛りに悩んだ時期はあった。ただ、冷静に考えてみると、法人登記にバーチャルオフィスの住所を使う時点で1年未満で解約するシナリオはほぼない。
登記住所を変更するには法務局での変更登記が必要で、費用も手間もかかる。つまり法人登記で使うなら、12ヶ月契約は実質的なデメリットにならない。
一方、開業届の住所だけ借りたい個人事業主や、バーチャルオフィスがどういうものか試してみたいという方には、この縛りはネックだ。そういった方は、1ヶ月から利用できるサービスでまず体験してみるのがいいかもしれない。
プランの違いが「転送頻度」だけで柔軟性に欠ける
GMOオフィスサポートのプラン体系はかなりシンプルだ。
| プラン | 月額（税込） | 郵便転送 | 法人登記 |
|---|---|---|---|
| 転送なし | 660円 | なし | 不可 |
| 月1転送 | 1,650円 | 月に1回 | 可能 |
| 隔週転送 | 2,200円 | 2週に1回 | 可能 |
| 週1転送 | 2,750円 | 週に1回 | 可能 |
プラン間の違いは、基本的に郵便転送の頻度だけだ。電話サービスを追加したり、会議室の利用プランを変更したり、といったカスタマイズはできない。
他社だと、「住所利用+電話転送」「住所利用+会議室利用」のようにオプションを組み合わせてプランを作れるところもある。GMOはそういった柔軟性がない。
ただ、見方を変えれば「迷わなくていい」というメリットでもある。筆者がGMOを契約したときも、プラン選びは簡単だった。法人登記をするかどうか、郵便物をどれくらいの頻度で受け取りたいか。この2点だけで最適なプランが決まる。
オプションが多いサービスは一見便利だが、「どれを選べばいいかわからない」「後から必要ないオプションに気づいて解約し忘れる」といったトラブルも起こりがちだ。必要な機能がシンプルに揃っているほうが結果的に使いやすい、というのが筆者の実感である。
デメリットを把握したうえで、それでもGMOを選ぶ理由
ここまで5つのデメリットを正直に書いてきた。改めて整理すると以下の通りだ。
- 郵便物の写真閲覧が有料（+1,100円/月）
- 電話サービスがない
- 会議室は一部拠点のみ（全19拠点中10拠点）
- 最低契約期間が12ヶ月
- プランの柔軟性に欠ける
こう並べるとけっこうなデメリットに見えるかもしれない。でも筆者は半年以上使ってきて、大きな後悔はない。
なぜかというと、GMOオフィスサポートには上記のデメリットを補って余りある強みがあるからだ。
初期費用0円+転送料込みのコスパ
バーチャルオフィスのトータルコストを比較すると、GMOオフィスサポートは業界でもトップクラスに安い。
初期費用0円は大きい。DMMバーチャルオフィスは初期費用5,500円かかるし、他社でも保証金や入会金を設定しているところがある。さらに、郵便転送料が月額料金に含まれているのもGMOの特長だ。他社では転送のたびに実費がかかるケースがあり、年間で計算すると差が開く。
筆者の年間コストは約3万円程度。東京都内で賃貸オフィスを借りたら月額10万円以上、年間100万円超だ。この差は小規模事業者にとって無視できない。
GMOグループ運営の信頼性
法人登記にバーチャルオフィスの住所を使う以上、運営会社の信頼性は最重要だ。聞いたこともない会社のバーチャルオフィスを使って、数年後にサービス終了されたら登記住所の変更が必要になる。
GMOインターネットグループは東証プライム上場企業。バーチャルオフィス事業が突然終了するリスクは極めて低いと判断した。実際、筆者はGMOオフィスサポートの住所で法人口座を開設しているが、審査もスムーズに通っている。GMOグループの信用力がプラスに働いている実感がある。
申し込みから利用開始までが早い
筆者の場合、申し込みの翌日に審査が完了した。追加書類の要求もなく、あっけないほどスムーズに利用開始できたのを覚えている。
会社設立のタイミングでは、登記申請のスケジュールに間に合うかどうかが重要だ。審査が速いのは、地味だけど大きなメリットである。
まとめ：GMOオフィスサポートが向いている人・向いていない人
GMOオフィスサポートのデメリットをひと通り解説してきた。最後に、向いている人と向いていない人を整理しておく。
- 初期費用を抑えたい（0円でスタートしたい）
- 電話サービスは不要（メールやチャットで事業が完結する）
- 会議室は外部で確保できる
- 大手運営の安心感を重視する
- 法人登記で長期的に使う予定がある
- 固定電話番号や電話代行が必要 → レゾナンス、ワンストップビジネスセンターを検討
- 会議室で来客対応したい → DMMバーチャルオフィスを検討
- まず1ヶ月だけ試してみたい → レゾナンス、NAWABARIを検討
- 郵便物が頻繁に届く事業をしている → 来店受取対応のサービスを検討
デメリットは確かにある。でも、そのデメリットが自分の事業にとって致命的かどうかは、人によって違う。筆者の場合は電話不要で、会議室もオンラインミーティング中心のため使わず、郵便物もほぼ来ない事業なので、GMOオフィスサポートのデメリットはほとんど実害がなかった。
「デメリットを理解したうえで、自分には問題ないと判断できた」なら、初期費用0円・転送料込みのGMOオフィスサポートは間違いなくコスパの良い選択肢だ。
自分に合ったバーチャルオフィスを見つけたい方は、バーチャルオフィスおすすめ8選｜料金・機能を徹底比較も参考にしてほしい。
