バーチャルオフィス1の口コミや評判が気になっている方へ。結論から言うと、バーチャルオフィス1は法人登記込みで月額880円という業界最安値水準のサービスだ。 口座開設保証制度という独自の仕組みもあり、法人設立コストを最小化したい人には有力な選択肢になる。
ただし、拠点は渋谷・神保町・広島の3か所のみで、電話サービスはない。会議室は渋谷のみ対応している。2026年1月に株式会社ナレッジソサエティ（2010年創業）が吸収合併し、運営を引き継いでいる。安さには安さの理由があり、万能型のサービスではないということだ。
筆者自身はGMOオフィスサポートを約半年使っている。バーチャルオフィス1は契約前に比較検討した経験があるので、GMO利用者としての視点も交えつつ、口コミと公開情報をもとに正直にまとめた。
運営者 2名でIT系の事業を運営中。GMOオフィスサポートの東京都内拠点を使って法人登記し、銀行口座・クレカも開設済み。バーチャルオフィス1は利用経験がないので、口コミ調査＋比較検討の視点で書いている。
バーチャルオフィス1とは？基本情報まとめ
まず、バーチャルオフィス1の基本スペックを押さえておこう。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 運営 | 株式会社ナレッジソサエティ（2026年1月に吸収合併で承継） |
| 月額料金 | 880円 |
| 初期費用 | 5,500円 |
| 拠点 | 渋谷/神保町/広島（3拠点） |
| 法人登記 | 基本プラン（880円）で対応 |
| 郵便転送 | 月4回（実費相当額・平均約489円/月） |
| 電話サービス | なし |
| 会議室 | 渋谷のみあり（1,100円/時） |
| 口座開設保証 | あり（開設できなければ全額返金） |
| 最低契約期間 | 12ヶ月 |
バーチャルオフィス1の最大の特徴は、基本プランの月額880円で法人登記に対応している点だ。他社だと法人登記対応プランは月額1,650円〜2,530円程度が相場なので、880円は確かに安い。年間コストは月額880円×12ヶ月＝10,560円に初期費用5,500円を加えて、初年度合計16,060円（転送実費除く）。2年目以降は10,560円/年で、法人登記対応のバーチャルオフィスの中では最安クラスだ。
もう一つ注目すべきは口座開設保証制度。バーチャルオフィスの住所で法人口座が開設できなかった場合に全額返金されるという仕組みで、他社にはない独自の制度だ。「バーチャルオフィスの住所で本当に口座が作れるのか」という不安を抱えている方には、かなり心強い保証だろう。
バーチャルオフィス1の良い口コミ・評判
X（旧Twitter）や個人ブログで見かけるバーチャルオフィス1の口コミを調べると、評価ポイントがいくつかに集約される。
法人登記880円は本当に安い
口コミで最も多いのは、やはり**「法人登記込みで月額880円は破格」**という声だ。
法人登記対応のバーチャルオフィスで月額1,000円を切っているサービスはほとんどない。レゾナンスの月額990円〜でさえ安いと言われる中、880円はさらにその下をいく。「法人設立のコストをできる限り抑えたい」という層に刺さっているのは間違いない。
筆者が使っているGMOオフィスサポートは法人登記対応プランが月額1,650円〜。年間で約9,000円の差が出るので、純粋にコストだけで見ればバーチャルオフィス1のほうが安い。これは認めざるを得ない。
口座開設保証制度が安心
次に目立つのが**「口座開設保証があるから安心して申し込めた」**という評価だ。
バーチャルオフィスの住所で法人口座を開設する際、銀行によっては審査が厳しくなるケースがある。「せっかくバーチャルオフィスを契約したのに口座が作れなかった」というリスクを気にしている方は多い。
その点、バーチャルオフィス1の口座開設保証は「ダメだったら全額返金」という明確なセーフティネットだ。バーチャルオフィスでの銀行口座開設に不安がある方にとって、この制度の存在だけで選ぶ理由になり得る。
LINE通知・月4回郵便転送が標準対応
基本プランに月4回の郵便転送とLINE通知が標準で含まれている点も好評だ。郵便物が届くとLINEで通知が届き、月4回の定期転送で自宅に届けてもらえる。
転送費用は実費相当額で、平均月額約489円程度。他社では郵便転送がオプション扱い（月額550円〜1,100円追加）のケースもある中、基本プランに含まれているのはコスパが良い。なお、初期費用は5,500円かかるが、2年目以降は基本料金の割引制度もあり、長期利用でさらにお得になる。
DM破棄サービスが便利
地味だが評価されているのがDM（ダイレクトメール）の破棄サービスだ。法人登記をすると、登記住所宛にさまざまなDMが届くようになる。不要なDMまで毎回転送されると転送コストも手間も増えるが、バーチャルオフィス1ではDMを自動で破棄してくれる。
法人を運営していると、営業目的のDMが想像以上に届く。必要な郵便物だけを転送してもらえるのは、実用面で助かるポイントだろう。
バーチャルオフィス1の悪い口コミ・注意点
一方で、バーチャルオフィス1にはネガティブな口コミや注意すべき点もある。安さだけで飛びつく前に、しっかり把握しておきたい。
拠点が3か所しかない
最も多い不満は**「拠点が少なすぎる」**という声だ。バーチャルオフィス1の拠点は渋谷・神保町・広島の3か所のみ。東京と広島以外の住所を使いたい方は、そもそも選択肢に入らない。
比較対象として、GMOオフィスサポートは全国19拠点、DMMバーチャルオフィスは14拠点と展開している。名古屋・大阪・福岡・札幌といった主要都市で探している方は、別のサービスを検討する必要がある。
逆に言えば、「渋谷か神保町の住所で問題ない」という方にはこの弱点は関係ない。東京都心の住所が使えれば十分、という場合は気にしなくていいだろう。
電話転送・電話秘書サービスがない
バーチャルオフィス1には電話転送も電話秘書代行もない。電話関連のサービスが一切提供されていないので、電話対応が必要な事業には向かない。
公的機関への届出や取引先とのやり取りで固定電話番号が必要になるケースもあるが、バーチャルオフィス1ではカバーできない。電話サービスが必要なら、電話転送対応のバーチャルオフィスを検討したほうがいい。
ただし、筆者の場合もGMOオフィスサポート（同じく電話サービスなし）を使っているが、事業上電話が不要なので困ったことはない。IT系の事業やオンライン完結型のビジネスなら、電話サービスがなくても問題ないケースは多い。
会議室は渋谷のみ
会議室は渋谷拠点のみ対応で、神保町・広島では利用できない。渋谷の会議室は1,100円/時で利用可能だが、頻繁に会議室を使いたい方にとっては拠点が限られる点に注意が必要だ。
DMMバーチャルオフィスなら全拠点に会議室が完備されているので、対面ミーティングが多い方はそちらのほうが便利だ。会議室の有無はバーチャルオフィスの会議室比較でもまとめている。
とはいえ、筆者もGMOの会議室を使わず半年やっていて、打ち合わせはほぼオンラインで完結している。完全リモートで事業を回している方なら、会議室の有無は気にならないだろう。
大手ほどの知名度はない
バーチャルオフィス1は、2026年1月に**株式会社ナレッジソサエティ（2010年創業・資本金1,100万円）**が吸収合併し、運営を引き継いだ。ナレッジソサエティはバーチャルオフィス事業で15年以上の実績がある企業だが、GMOオフィスサポートの運営元であるGMOグループ（東証プライム上場）や、DMMのような大手と比べると、知名度の面で劣る。
バーチャルオフィスは長期契約が前提のサービスだ。万が一運営会社が事業を畳んだ場合、法人登記の住所変更という面倒な手続きが発生する。こうしたリスクをどの程度重視するかは個人の判断だが、「大手の安心感」を最優先にする方には向かない可能性がある。
ただし、ナレッジソサエティ自体は2010年創業で、バーチャルオフィス事業で15年以上の実績がある。口座開設保証制度のような独自サービスも打ち出しており、業界でも十分な実績がある部類だ。
GMOオフィスサポートとの比較（筆者視点）
バーチャルオフィス1を検討している方は、GMOオフィスサポートとの比較も気になるだろう。筆者はGMOを実際に使っているので、その経験をもとに両社の違いを整理する。
| 比較項目 | バーチャルオフィス1 | GMOオフィスサポート |
|---|---|---|
| 月額（法人登記） | 880円 | 1,650円〜 |
| 初期費用 | 5,500円 | 0円 |
| 拠点数 | 3拠点 | 19拠点 |
| 郵便転送 | 月4回（実費・平均約489円/月） | 月額に含む |
| 口座開設サポート | 口座開設保証制度 | GMOあおぞらネット銀行連携 |
| 運営 | ナレッジソサエティ（2026年に吸収合併で承継） | 東証プライム上場GMOグループ |
| 初年度コスト（法人登記） | 約16,060円（転送実費除く） | 19,800円 |
| 2年目以降 | 10,560円/年 | 19,800円/年 |
筆者が最終的にGMOを選んだ理由は、グループ連携による銀行口座開設のしやすさと拠点の多さだった。
正直に言うと、2年目以降の年間コストで比較すればバーチャルオフィス1のほうが約9,000円安い。初年度でもGMOより約3,700円安い計算だ。ただ、当時の自分は「バーチャルオフィスの住所で本当に口座が作れるのか」という不安が一番強かった。Xで「GMOあおぞらネット銀行ならGMOオフィスサポートの住所でスムーズに通る」という声を複数見かけ、同じグループの連携に賭けた。
結果として、GMOあおぞらネット銀行で法人口座を申し込み、約1週間で審査通過。その後クレジットカードも問題なく発行できた。この結果には満足している。
一方で、バーチャルオフィス1の「口座開設保証制度」も非常に魅力的だと思う。開設できなければ全額返金という明確な保証は、GMOにはない仕組みだ。さらに月4回転送・LINE通知が基本プランに含まれており、2年目以降の年間コストは約9,000円もGMOより安い。
どちらが正解ということではない。口座開設の安心材料として「グループ連携の実績」を取るか「返金保証制度」を取るか、ここが分岐点だ。
より詳しい比較はバーチャルオフィス1 vs GMOオフィスサポート比較でまとめている。
バーチャルオフィス1はこんな人におすすめ
ここまでの口コミ調査と比較を踏まえて、バーチャルオフィス1がフィットする人・しない人を整理する。
- 法人登記のランニングコストを最小限にしたい方 → 月額880円・年間10,560円は業界最安級
- 法人口座の開設に不安がある方 → 口座開設保証制度で「ダメなら全額返金」の安心感
- 渋谷・神保町・広島の住所で問題ない方 → 3拠点のいずれかで対応できるなら弱点にならない
- 電話が不要な事業を営んでいる方 → IT系・オンライン完結型のビジネスなら困らない
- 郵便転送・LINE通知を追加料金なしで使いたい方 → 基本プランに月4回転送＋LINE通知が標準付帯
- 東京・広島以外の住所が必要な方 → GMOオフィスサポートなら全国19拠点
- 電話転送や電話秘書が必要な方 → レゾナンスなど電話対応サービスありのVOを検討
- 複数拠点で会議室を使いたい方 → VO1は渋谷のみ。DMMなら全拠点に会議室完備
- 大手ブランドの安心感を重視する方 → GMOグループやDMMのほうが知名度は高い
ひとことで言えば、バーチャルオフィス1は**「法人登記の住所を最安で確保する」という目的に特化したサービス**だ。余計な機能を省いて料金を極限まで下げている。電話も会議室も不要で、とにかく法人登記のコストを下げたいなら、現時点で最もコスパの良い選択肢の一つだろう。
格安バーチャルオフィスの選び方も参考にしてほしい。
まとめ
バーチャルオフィス1の口コミ・評判は、**「法人登記880円の安さ」と「口座開設保証制度」**の2点が特に高く評価されている。一方で、拠点の少なさや電話サービスがない点には注意が必要だ。
筆者はGMOオフィスサポートを使っているが、もし「とにかく法人登記のコストだけを最安にしたい」と考えていたなら、バーチャルオフィス1を選んでいた可能性は十分ある。2年目以降の年間コスト差は約9,000円で、特に起業初期には大きい。
- バーチャルオフィス1は法人登記込み月額880円・月4回転送＋LINE通知標準付帯の業界最安級サービス
- 口座開設保証制度で「法人口座が作れなかったら全額返金」の安心感
- 拠点は渋谷・神保町・広島の3か所のみ。電話サービスなし・会議室は渋谷のみ
- 運営は2026年1月に吸収合併で引き継いだナレッジソサエティ（2010年創業・資本金1,100万円）
- 初年度約16,060円、2年目以降10,560円/年。安さ最優先ならVO1、総合力ならGMO
バーチャルオフィス全体の比較が知りたい方は、バーチャルオフィスおすすめ比較で主要サービスを横断的にまとめている。法人登記に焦点を当てた比較は法人登記できるバーチャルオフィスおすすめもあわせて読んでみてほしい。
