住所だけ借りたい人向け!最安バーチャルオフィス5選|月額270円〜

住所だけ借りたい人向け!最安バーチャルオフィス5選|月額270円〜
この記事のポイント
  • 住所利用のみの最安プラン5社を厳選比較
  • 月額270円〜で使えるサービスを紹介
  • 住所のみプランの注意点と落とし穴も解説

「法人登記もしないし、郵便転送もいらない。ただ住所だけ借りたい」

こういうニーズ、実は結構多い。フリーランスで自宅住所を公開したくないとか、ネットショップの特商法表記に使いたいとか、名刺やWebサイトに載せる住所が欲しいとか。法人登記や郵便転送が不要なら、バーチャルオフィスの「住所のみ」プランで十分だ。

しかも住所のみに絞れば、月額270円から使えるサービスもある。ただし安さだけで飛びつくと、思わぬ落とし穴にハマることもある。

この記事では、住所利用のみで安いバーチャルオフィス5社を厳選し、年間トータルコストまで含めて比較する。「住所のみ」で選ぶときの注意点も正直に書いたので、契約前にぜひ確認してほしい。

運営者 運営者

GMOオフィスサポートの最安プラン(月額660円)は住所利用+転送なしのシンプルな構成。筆者は郵便転送が必要だったので週1転送プラン(月額2,750円)にしたが、住所だけなら最安プランで十分だ。

住所のみで安いバーチャルオフィス5社の比較表

まずは5社の住所のみプランを一覧で比較する。月額だけでなく初期費用と年間コストも並べたので、トータルで判断してほしい。

サービス名月額(税込)初期費用年間コスト(概算)拠点数法人登記
METSオフィス270円3,850円約7,090円東京5拠点×(上位プランで可)
THE HUB550円年会費11,000円約17,600円全国1,000超×(上位プランで可)
GMOオフィスサポート660円0円約7,920円全国19拠点×(上位プランで可)
DMMバーチャルオフィス660円5,500円約13,420円全国14拠点×(上位プランで可)
バーチャルオフィス1880円5,500円初年度約16,060円3拠点○(込み)

月額だけ見るとMETSオフィスの270円が圧倒的に安い。ただし年間コストで見ると景色が変わる。初期費用3,850円を足した初年度コストは約7,090円で、初期費用0円のGMOオフィスサポート(年間約7,920円)とほぼ同水準だ。

THE HUBは月額550円と安く見えるが、年会費11,000円がかかるため年間トータルは17,600円と一気に跳ね上がる。月額の安さだけで選ぶと、こういう落とし穴にハマる。

5社の住所のみプランを詳しく解説

1. METSオフィス ── 月額270円の業界最安

METSオフィス 公式サイト

→ METSオフィスの公式サイトを見る

月額270円は、バーチャルオフィスの住所のみプランとしては業界最安だ。METSオフィスは東京都内に5拠点(新宿・赤坂・日本橋・赤羽・鉄砲洲)を構え、すべて自社ビル直営という信頼性もある。

METSオフィスの特徴
  • 月額270円は住所のみプランの最安値
  • 自社ビル直営で運営の安定性が高い
  • 東京都内5拠点から選べる

ただし注意点もある。初期費用が3,850円かかるのと、住所のみプランでは法人登記ができない。法人登記には月額1,100円〜の上位プランへの変更が必要だ。郵便転送も別途で、住所のみプランは文字通り「住所だけ」のサービスになる。

「東京都内の住所を、とにかく安く借りたい」という明確な目的があるなら、第一候補になるサービスだ。

2. THE HUB ── 全国1,000超拠点のワークラウンジ付き

THE HUB 公式サイト

→ THE HUBの公式サイトを見る

月額550円で住所利用ができ、さらに全国1,000拠点以上のワークラウンジが使えるのがTHE HUBの特徴。コワーキングスペースとしての機能も欲しい人には魅力的だ。

ただし、ここが要注意。THE HUBは年会費11,000円が別途かかる。月額550円×12ヶ月+年会費11,000円で、初年度のトータルコストは約17,600円。月額だけ見ると安いが、年間コストでは今回紹介する5社の中で最も高い

ワークラウンジが不要で、純粋に住所だけ欲しいなら、コスパは良くない。逆に「住所+作業場所」をセットで確保したい人には独自の価値がある。

THE HUBは月額のほかに年会費11,000円が必要。住所だけ借りたい場合、年間コストは5社中最も高くなる。契約前に年会費の存在を必ず確認しよう。

3. GMOオフィスサポート ── 初期費用0円で始めやすい

GMOオフィスサポート 公式サイト

→ GMOオフィスサポートの公式サイトを見る

月額660円で初期費用0円。「まず住所だけ借りてみたい」というときに、金銭的なハードルが最も低いサービスだ。

GMOオフィスサポートが選ばれる理由
  • 初期費用・保証金が完全0円
  • GMOインターネットグループの信頼性
  • 全国19拠点と拠点数が多い
  • 上位プランで法人登記・郵便転送にも対応

半年使った実体験

自分はGMOオフィスサポートを約半年使っている。契約したのは郵便転送付きの週1転送プラン(月額2,750円)だが、もし「住所だけでいい」なら月額660円の最安プランで十分だった。

GMOの住所で法人銀行口座(GMOあおぞらネット銀行)もクレジットカード(三井住友カード ビジネスオーナーズ)も問題なく開設できた。大手グループの住所という安心感は、金融機関の審査において地味に効いていると感じる。

住所のみプランでは法人登記・郵便転送ともに不可。ただし後から上位プランに変更できるので、「まずは住所だけ、必要になったらアップグレード」という使い方ができるのは柔軟で良い。

GMOオフィスサポートは住所のみプランから上位プランへの変更が可能。住所は変わらないので、法人登記や郵便転送が必要になったタイミングでアップグレードすればOKだ。

4. DMMバーチャルオフィス ── 大手ブランドの安心感

DMMバーチャルオフィス 公式サイト

→ DMMバーチャルオフィスの公式サイトを見る

月額660円とGMOと同水準。DMMバーチャルオフィスはDMMグループが運営しているため、ブランドの知名度と安心感がある。

ただし初期費用が5,500円かかる。GMOオフィスサポートと月額は同じ660円なのに、初年度は初期費用分の差がそのまま出る。

比較項目GMOオフィスサポートDMMバーチャルオフィス
月額660円660円
初期費用0円5,500円
初年度コスト約7,920円約13,420円
拠点数19拠点14拠点

GMOとDMMの比較

正直なところ、住所のみプランでGMOとDMMを比べると、GMOのほうがコスパは上だ。自分がDMMと最後まで迷ってGMOを選んだ決め手も、この初期費用0円だった。

とはいえ、DMMのほうが自分の事業エリアに近い拠点がある場合や、DMMブランドに価値を感じる場合は選ぶ理由になる。

5. バーチャルオフィス1 ── 月額880円だが法人登記込み

バーチャルオフィス1 公式サイト

→ バーチャルオフィス1の公式サイトを見る

月額880円は今回の5社では最も高いが、この価格で法人登記が含まれているのが大きな違い。他の4社は住所のみプランでは法人登記ができず、登記するには上位プランへの変更が必要になる。

  • 初期費用0円
  • 法人登記込み
  • 郵便転送は月4回
  • 法人口座開設保証制度あり

「今は住所だけでいいけど、近いうちに法人化するかも」という方には、最初からバーチャルオフィス1を選んでおくとプラン変更や住所変更の手間がかからない。将来の法人化を少しでも考えているなら、月額の差額(GMOとの差額は220円/月)を払う価値はある。

法人登記で住所変更すると、登記変更費用(3万円前後)がかかる。法人化の予定があるなら、最初から登記対応のサービスを選んでおくほうが結果的に安くつく。

年間コストで比較|住所のみプランの本当の安さ

月額だけの比較と、年間トータルの比較では結果が変わる。初年度と2年目以降に分けて整理した。

初年度の年間コスト

サービス名月額×12初期費用初年度トータル
METSオフィス3,240円3,850円約7,090円
GMOオフィスサポート7,920円0円約7,920円
バーチャルオフィス110,560円5,500円約16,060円
DMMバーチャルオフィス7,920円5,500円約13,420円
THE HUB6,600円11,000円約17,600円

初年度はMETSオフィスが最安で約7,090円。GMOオフィスサポートが約7,920円で僅差の2位。この2社が年間1万円以下で使えることがわかる。

2年目以降の年間コスト

サービス名年間コスト(2年目〜)
METSオフィス約3,240円
THE HUB約6,600円+年会費
GMOオフィスサポート約7,920円
DMMバーチャルオフィス約7,920円
バーチャルオフィス1約10,560円

2年目以降は初期費用がなくなるので、月額の安さがダイレクトに効いてくる。METSオフィスの年間3,240円(月額270円×12)は圧倒的。長期利用するならMETSオフィスのコスパが光る。

一方で、GMOオフィスサポートは2年目以降も年間7,920円。METSとの差は約4,680円。この差をどう見るかは、拠点数(19拠点 vs 5拠点)やサービスの柔軟性をどこまで重視するかによる。

💡
年間コストを最優先するならMETSオフィス、初期費用0円の始めやすさと拠点数のバランスを重視するならGMOオフィスサポートが有力候補だ。

「住所のみ」プランで選ぶときの3つの落とし穴

住所のみプランは安い分、できないことがある。契約してから「こんなはずじゃなかった」とならないために、以下の3つは必ず確認してほしい。

1
法人登記できないケースが多い
住所のみプランでは法人登記に対応していないサービスがほとんど。「最初は住所だけ借りて、後から法人登記もしよう」と思っていたら、上位プランへの変更が必要になり月額が跳ね上がる…というケースは珍しくない。法人化の可能性が少しでもあるなら、最初から登記対応プランを選ぶか、バーチャルオフィス1のように最安プランで登記込みのサービスを選んでおくべきだ。
2
郵便転送がついていない
住所のみプランでは郵便転送が含まれないことが多い。「住所を公開しているから郵便は届く」のに、手元に届かない。事業を始めると取引先や行政機関からの郵便が届く可能性があるので、本当に転送が不要かは慎重に判断してほしい。特に開業届を出す場合、税務署から通知が届くことがあるので要注意。
3
住所が他の利用者と共有される
バーチャルオフィスの住所は多くの利用者で共有している。これは住所のみプランに限った話ではないが、安いプランほど利用者数が多い傾向にある。同じ住所を使っている他の利用者がトラブルを起こすと、その住所の「評判」に影響が出る可能性もゼロではない。大手サービスは審査をしっかり行っているので過度な心配は不要だが、運営元の信頼性はチェックしておきたい
「住所のみ」で十分な人・そうでない人

住所のみプランが向いているのは、フリーランスで自宅住所の代わりに使いたい人、ネットショップの特商法表記用に住所が欲しい人、名刺やWebサイト用の住所が必要な人。逆に、法人登記する予定がある人、重要な郵便物が届く可能性がある人は、最初から転送付きプランを選ぶほうが結果的にコストも手間もかからない。

住所のみプランの選び方|目的別おすすめ

ここまでの比較をふまえて、目的別のおすすめを整理する。

目的別おすすめ
  • 月額最安で住所だけ借りたい → METSオフィス(月額270円〜)
  • 初期費用0円で気軽に始めたい → GMOオフィスサポート(月額660円〜)
  • 住所+作業場所も欲しい → THE HUB(月額550円〜+年会費)
  • 将来の法人化も見据えたい → バーチャルオフィス1(月額880円・登記込み)

迷ったらGMOオフィスサポート

迷ったらGMOオフィスサポートを推す。理由はシンプルで、初期費用0円だからノーリスクで始められるから。年間コストもMETSオフィスとほぼ同水準で、かつ全国19拠点・大手グループの信頼性がある。

自分もGMOオフィスサポートに申し込んだとき、初期費用0円のおかげで「とりあえず試してみるか」と気軽に契約できた。結果的に半年以上使い続けているし、法人口座もクレカも問題なく開設できた。住所のみプランでも、同じGMOグループの住所という点は変わらない。

もっと幅広く格安サービスを比較したい方は「格安バーチャルオフィスおすすめ6選」、料金体系を細かく知りたい方は「バーチャルオフィスの料金を完全比較」を参考にしてほしい。全体的なおすすめは「バーチャルオフィスおすすめ8選」で詳しく比較している。

まとめ:住所のみなら月額270円〜。ただし年間コストで選ぶ

住所だけ借りたいなら、月額270円から使えるバーチャルオフィスは存在する。ただし月額の安さだけで選ぶと失敗する

  • 月額最安はMETSオフィスの270円。ただし初期費用3,850円あり
  • 初期費用込みの初年度コストで見ると、METSオフィス(約7,090円)とGMOオフィスサポート(約7,920円)が僅差
  • 初期費用0円で始めやすいのはGMOオフィスサポート(バーチャルオフィス1は初期費用5,500円)
  • 住所のみプランは法人登記不可・郵便転送なしのケースが多い。将来のニーズも考えて選ぶ

年間1万円以下で事業用の住所が手に入るのは、正直かなりコスパが良い。自宅住所を公開するリスクを考えれば、十分すぎる投資だと思う。

よくある質問

Q.住所だけ借りられるバーチャルオフィスの最安値は?
A.

METSオフィスの月額270円が最安だ。ただし初期費用3,850円がかかる。初期費用も含めた年間コストではGMOオフィスサポート(月額660円/初期費用0円/年間7,920円)が最安クラス。

Q.住所のみプランでも法人登記はできる?
A.

サービスによる。住所のみプランでは法人登記不可の場合が多く、法人登記には上位プランへのアップグレードが必要なケースがほとんどだ。

Q.住所だけのプランと郵便転送付きプラン、どっちがいい?
A.

事業用の郵便が届く可能性があるなら、郵便転送付きがおすすめだ。法人登記する場合は税務署からの通知が届くため、転送は必須。

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