大阪でバーチャルオフィスを探している方に向けて、梅田・心斎橋を中心としたおすすめのサービス6社を紹介する。
大阪にはGMOオフィスサポートやDMMバーチャルオフィスなど大手サービスの拠点があり、月額550円〜で利用可能だ。法人登記対応、会議室付き、格安プランなど、目的に合わせて選べる。
運営者 筆者はGMOオフィスサポートの東京拠点を約半年利用中。大阪にも拠点があるので、サービス品質の参考としてお伝えできる部分がある。
大阪で使えるバーチャルオフィス6社の比較表
まず、大阪に拠点があるバーチャルオフィス6社を一覧で比較する。
| サービス名 | 月額料金 | 初期費用 | 大阪の拠点エリア | 法人登記 | 特徴 |
|---|---|---|---|---|---|
| GMOオフィスサポート | 660円〜 | 0円 | 大阪 | 対応 | 転送料込み・GMOグループ |
| DMMバーチャルオフィス | 660円〜 | 5,500円 | 梅田・心斎橋 | 対応 | 2拠点・会議室完備 |
| THE HUB | 550円〜 | 年会費11,000円 | 大阪 | 対応 | ワークラウンジ利用可 |
| レゾナンス | 990円〜 | 5,500円 | 大阪 | 対応 | 郵便物写真通知無料 |
| ワンストップビジネスセンター | 5,280円〜 | 10,780円 | 大阪 | 対応 | 電話秘書代行・会議室 |
| Karigo | 3,300円〜 | 5,500円 | 大阪 | 対応 | 創業20年・転送頻度自由 |
月額料金だけで見るとTHE HUBの550円〜が最安だが、年会費11,000円が別途かかる。初期費用を含めたトータルコストで見ると、GMOオフィスサポートが最もコスパが良い。
大阪のバーチャルオフィスおすすめ6選
1. GMOオフィスサポート｜初期費用0円でコスパ最強
月額660円〜 / 初期費用0円 / 法人登記対応
GMOインターネットグループ（東証プライム上場）が運営するバーチャルオフィスだ。大阪を含む全国19拠点に対応しており、初期費用0円・郵便転送料込みという明朗な料金体系が特徴。
筆者はGMOオフィスサポートの東京拠点を利用しているが、申し込みから翌日には審査完了、バーチャルオフィスの住所でGMOあおぞらネット銀行の法人口座もスムーズに開設できた。大阪拠点でも同じサービス品質で利用できるので、コストを抑えつつ信頼性を重視する方にはおすすめだ。
- 初期費用・保証金が完全0円
- 郵便転送料金が基本料に含まれる
- GMOあおぞらネット銀行との連携で法人口座開設がスムーズ
- 現在、初年度基本料金6ヶ月無料キャンペーン実施中（2026年3月31日まで）
正直なところ、電話転送や会議室利用には対応していないので、来客対応が必要な方には向かない。ただ、住所利用と郵便転送がメインなら十分すぎるサービスだ。
2. DMMバーチャルオフィス｜大阪2拠点で会議室も使える
月額660円〜 / 初期費用5,500円 / 法人登記対応
DMMグループが運営するバーチャルオフィスで、大阪には梅田と心斎橋の2拠点がある。大阪で複数拠点を持っているのはDMMの強みだ。
全拠点に会議室が完備されているので、クライアントとの打ち合わせが発生する方には使いやすいだろう。AI秘書サービスが無料で付帯するプランもあり、電話の一次対応を自動化できる。
初期費用が5,500円かかる点はGMOと比べるとデメリットだが、会議室を使いたいなら検討の価値がある。
3. THE HUB｜月額550円〜のワークスペース付き
月額550円〜 / 年会費11,000円 / 法人登記対応
全国1,000拠点以上のワークラウンジが使える点がTHE HUBの最大の特徴だ。大阪にも拠点があり、住所利用だけでなく実際に作業できるスペースが欲しい方に向いている。
月額550円〜は業界最安クラスだが、年会費が11,000〜22,000円かかるため、年間コストで計算して他社と比較するのがおすすめだ。法人登記が必要な場合はプランが月額2,310円〜になる。
THE HUBは月額料金だけ見ると最安に見えるが、年会費（11,000〜22,000円）が別途かかる。年間トータルで計算すると、初期費用0円のGMOオフィスサポートのほうが安くなるケースが多い。
4. レゾナンス｜郵便物の写真通知が無料
月額990円〜 / 初期費用5,500円 / 法人登記対応
東京を中心に展開するレゾナンスは、大阪にも拠点を持っている。最大の特徴は届いた郵便物を写真で確認できるサービスが全プラン無料でついてくること。他社では月額1,000円前後の有料オプションになることが多い機能だ。
筆者が利用しているGMOオフィスサポートだと、郵便物の写真確認は月額+1,100円のオプションなので、この点はレゾナンスの優位性だ。
さらに、みずほ銀行を含む4行の法人口座開設紹介制度があり、法人設立後の口座開設もサポートしてもらえる。
5. ワンストップビジネスセンター｜電話秘書・会議室のフルサービス
月額5,280円〜 / 初期費用10,780円 / 法人登記対応
全国48拠点を展開する老舗サービスで、大阪にも拠点がある。月額料金は高めだが、電話秘書代行・会議室・来客対応まで揃ったフルサービスが特徴だ。
格安バーチャルオフィスにはない「人が対応してくれる安心感」があるので、取引先からの電話や来客がある事業には向いている。30日間返金保証付きで、合わなければリスクなく解約できるのも安心材料だ。
価格重視の方には合わないが、リアルオフィスに近い環境を安く手に入れたい方には選択肢に入る。
6. Karigo｜創業20年の安心感と柔軟な転送
月額3,300円〜 / 初期費用5,500円 / 法人登記対応
創業20年以上・全国60拠点以上を持つ老舗のバーチャルオフィスだ。大阪にも拠点があり、郵便転送の頻度を自由に変更できる柔軟さが特徴。
電話転送・電話代行にも対応しているので、電話番号が必要な方にも使える。ただし月額3,300円〜は格安とは言えないので、住所利用だけが目的なら他のサービスのほうがコスパは良いだろう。
大阪のバーチャルオフィスをエリア別に整理
大阪のバーチャルオフィスは、主に以下のエリアに集中している。
梅田エリア（大阪駅周辺）
大阪のビジネス中心地である梅田には、DMMバーチャルオフィスが拠点を構えている。JR大阪駅・梅田駅からアクセスが良く、「大阪市北区」の住所はビジネスの信頼感が高いエリアだ。
梅田の住所は大阪の中でもブランド力があるので、取引先への印象を重視する方に向いている。
心斎橋エリア（ミナミ）
心斎橋エリアにもDMMバーチャルオフィスの拠点がある。ミナミはショッピングや飲食系のビジネスと相性が良く、EC運営やクリエイティブ系の事業者に人気のエリアだ。
その他のエリア
GMOオフィスサポート、レゾナンス、ワンストップビジネスセンター、Karigo、THE HUBは大阪に拠点を持っているが、具体的な所在地エリアは各公式サイトで確認してほしい。サービスによっては堺筋本町や本町エリアに拠点がある場合もある。
大阪でバーチャルオフィスを選ぶ3つのポイント
ポイント1：東京の住所が本当に必要かを考える
バーチャルオフィスというと東京の住所を借りるイメージがあるかもしれないが、関西圏で事業を展開するなら大阪の住所のほうが自然だ。
取引先が関西の企業中心であれば、東京の住所よりも大阪の住所のほうが「地元に根ざした事業者」として信頼感がある。また、法人登記を大阪の住所で行えば、管轄の法務局（大阪法務局）が近くなり、登記関連の手続きもスムーズだ。
筆者はIT系の事業で東京の住所を使っているが、関西の取引先が中心の方なら大阪の住所を選ぶほうが合理的だろう。
法人登記の住所は後から変更できるが、変更登記に3万円の登録免許税がかかる。最初の段階で事業エリアに合った住所を選んでおくのがベストだ。
ポイント2：会議室が必要かどうかで絞り込む
大阪のバーチャルオフィスを選ぶ際、会議室の有無は大きな分かれ目になる。
会議室が使えるサービスは、DMMバーチャルオフィスやワンストップビジネスセンターなど。GMOオフィスサポートも大阪梅田・心斎橋の拠点に会議室がある。一方、Karigoは会議室利用に対応していない。
クライアントとの対面打ち合わせが発生しない事業なら、会議室のないサービスや拠点でも十分だ。筆者もGMOオフィスサポートを使っていてオンラインミーティングが中心なので、会議室を利用せずコストを抑えられている。
ポイント3：トータルコストで比較する
月額料金だけでなく、初期費用・年会費・転送料・オプション料金を含めたトータルコストで比較してほしい。
「月額550円〜」「月額660円〜」など月額料金だけで比較すると失敗しやすい。初期費用・年会費・郵便転送料・オプション料金を含めた「年間トータルコスト」で必ず比較しよう。
同じ月額でもトータルコストは大きく変わる
たとえば、GMOオフィスサポートは月額660円〜で初期費用0円・転送料込み。一方、DMMバーチャルオフィスは同じ月額660円〜でも初期費用5,500円がかかり、郵便転送はオプション扱いだ。
- GMOオフィスサポート: 月額1,650円 × 12ヶ月 = 年間19,800円（初期費用0円）
- DMMバーチャルオフィス: 月額2,530円 × 12ヶ月 + 初期費用5,500円 = 年間35,860円
- レゾナンス: 月額990円 × 12ヶ月 + 初期費用5,500円 = 年間17,380円
- ワンストップビジネスセンター: 月額5,280円 × 12ヶ月 + 初期費用10,780円 = 年間74,140円
コストだけで見ればレゾナンスやGMOオフィスサポートが圧倒的に安いが、会議室や電話秘書が必要ならワンストップビジネスセンターのような上位サービスも検討する価値はある。
GMOオフィスサポートを利用して感じた信頼性
筆者はGMOオフィスサポートの東京拠点を約半年利用している。大阪拠点は未利用だが、サービスの品質は全拠点共通なので参考になるはずだ。
申し込みから利用開始までの流れ
申し込みはオンラインで完結し、翌日には審査完了。バーチャルオフィスの住所でGMOあおぞらネット銀行の法人口座を一発で開設でき、三井住友カード ビジネスオーナーズも問題なく発行された。
コストパフォーマンスと気になる点
年間コストは約3万円程度。東京都内で賃貸オフィスを借りたら月額10万円以上かかることを考えると、バーチャルオフィスのコストパフォーマンスは圧倒的だ。
郵便物の写真確認が別料金（月額+1,100円）なのは正直微妙な点だが、大きな後悔はない。大阪でも同じ品質のサービスを受けられるのは、全国展開しているGMOの強みだ。
まとめ
大阪でバーチャルオフィスを選ぶなら、まず「住所利用だけでいいのか」「会議室や電話秘書も必要か」を整理するのがおすすめだ。
- コスパ重視なら → GMOオフィスサポート（初期費用0円・月額660円〜・転送料込み）
- 梅田・心斎橋で会議室も使いたいなら → DMMバーチャルオフィス
- 郵便物の写真確認を無料で使いたいなら → レゾナンス
- 電話秘書・来客対応が必要なら → ワンストップビジネスセンター
関西圏で事業をするなら、無理に東京の住所を使う必要はない。大阪の住所でも法人登記・銀行口座開設は問題なくできるので、事業の実態に合ったエリアを選んでほしい。
多くのバーチャルオフィスは最低契約期間が1〜6ヶ月と短い。「まず試して合わなければ乗り換える」という使い方もできるので、迷ったらコストの低いサービスから始めるのも手だ。
バーチャルオフィスの基本から知りたい方は、バーチャルオフィスとは？仕組み・メリット・デメリットを解説を先に読むとスムーズだ。
全国のバーチャルオフィスを幅広く比較したい方は、バーチャルオフィスおすすめ8選｜料金・機能を徹底比較も参考にしてほしい。
法人登記でバーチャルオフィスを使いたい方は、バーチャルオフィスで法人登記する方法と注意点で手続きの流れを確認できる。
コストを最優先で選びたい方には、格安バーチャルオフィスおすすめ比較も役立つ。
大阪エリアのオフィスを一覧で比較したい方は、当サイトのバーチャルオフィス検索で条件を絞り込める。各サービスの拠点詳細は個別ページで確認できる: GMOオフィスサポート / DMMバーチャルオフィス / レゾナンス / ワンストップビジネスセンター / Karigo
